概要
DM3910プリズムデリネーション反射シートは、フレキシブルデリネーターやポストコーン、ガードレール用のデリネーター、そして防護壁を覆うデリネーターなどのため設計された製品です。
製品構造
DM3910は滑らかで高輝度、耐摩耗耐候耐UVのマイクロプリズム型再帰性反射層を備えています。
反射性能
DM3910はASTM D4956タイプⅤに準拠し、ASTM E810に従った試験における最低再帰性反射係数は下記表の通りです。 (反射シートの再帰性反射係数標準試験方法には同一平面上幾何学が活用されています)
色度
DM3910の日中と夜間の色は、ASTM D4956規準に基づく試験により、下記表の数値を満たしています。カラ―はホワイトです。
粘着層
粘着層は水や溶剤などに直接触れぬよう、使用時に剥がすリリースライナーで保護されています。50ミリの接着面は約800gで5分間もの過重に堪える接着力があるため、平坦なアルミニウムの表面への標準試験であるASTM D4956 第7.5項の粘着性テストを行う場合は50ミリ以上剥がさず行って下さい。
耐衝撃性
周辺温度が摂氏23°±2°湿度50%で24時間経過した状態で、ASTM D4956 S2.2.1に基づき、ガードナー社の多目的衝撃テスターIG-1120上において、100 in-lb(11.3 N-m)のトルクで4ポンド(1.82kg)16mmの球体を落下させた場合でも、反射シートは衝撃を受けた箇所に割れや剥離を生じません。
柔軟性
DM3910はASTM D4956 第6.7項及びS2.2.2.における柔軟性要求を満たしています。製品は大変柔軟で、直径3.2mmの円棒を使用し約1〜2秒間折り曲げても割れません。
耐候性
DM3910はASTM D4956第6.4項の耐候性基準を満たしています。材質は耐候性が高く、はっきりとした割れ、剥がれ、点食、焼き付き、エッジリフトや湾曲、そして0.8mm以上の伸縮が起こることはありません。屋外暴露における再帰性反射係数測定は観測角0.20°入射角が‐4°及び+30°で行われ、耐候試験後の最低再帰反射係数(RA)は前記表の80%の数値を示しました。試験をASTM D4956,S3に基づいたキセノンアーク耐候試験機で行った際、DM3910はその耐候性要求を大きく上回りました。
耐溶媒性
DM3910をケロシンやペトロール、テレビン油やワニス塗料用ナフサ、エタノールや5%のHCL 水酸化ナトリウムで湿らせた柔らかい布でふいた場合には、溶解、水泡、しわなどの症状が起こりません。
概鏡面光沢度
DM3910はASTM D523に基づき85°の角度で試験を行った場合、その鏡面光沢度は40を下回りません。
収縮性
摂氏23°±2°相対湿度50%で最低1時間が経過している約230mm x 230mmの反射シート検体のリリースライナーを剥がし、粘着層を上にして平坦な場所に置きます。リリースライナーを剥がして10分後と24時間後にそれぞれ検体の面積の変異を測定すると、検体面積は10分間で0.8mm、24時間でも3.2mm以上の縮みを見せることはありません。
DM3910をケロシンやペトロール、テレビン油やワニス塗料用ナフサ、タノールや5%のHCL 水酸化ナトリウムで湿らせた柔らかい布でふいた場合には、溶解、水泡、しわなどの症状が起こりません。適用
反射シートは、滑らかで清潔な乾いた表面で、摂氏10°から38°の状態の素材に貼り付けることが可能です。
摩耗性
道路脇のデリネーターなど摩耗が生じやすい最も厳しい環境下で反射シートを使用する場合、下記手順による査定を実行して下さい。
- 50mm x 50mmの範囲を区画します。
- 試験的な観測角0.20°入射角‐4°における再帰性反射係数を測定記録します。
- バッファローデンタル社などのベンチトップサンドブラスターで150mm+10mmの距離でサンプルの検体をベンチュリ式チェンバー内に固定保持します。
- 媒体となる砂を20秒間65+5psi(448+35kpa)の圧力で吹き付け続けます。
- 試験検体をチェンバーから取り外し研磨のための媒体をきれいに取り除き、反射シート表面のダメージや色落ち、そして再度2)の方法で再帰性反射率を測定記録します。
- 試験後の検体は、前記表による再帰性反射率の80%を保持しています。検体には目立った変色や退色は見られません。
反射材製品の耐候年数
査定作業手順の記述及び使用年数は、メーカーの知識と実務経験に基づいています。このデータは情報源としてのみ意図されており、保証なしで提供され、保証を構成するものではありません。さまざまな状況下の用途が考えられるため、お客様は使用する前に、特定の目的に対するこの材料の適合性を独自に判断する必要があります。 商品のご購入・ご使用から生じた損害に対して、当社はその責任(金銭的補償等)を負う事が出来かねます。